ご案内
給料やボーナスに、年齢は関係ない。
勤務年数も関係ない。
過去の実績は少し関係あるが、いちばん重要なのは言うまでもなく、現在の実力である。
先端の金融商品に精通しているか、どれほどの顧客を持っていて、いくら稼いだか、きびしく問う。
イギリスやアメリカのホワイトカラーには、労働組合がない。
鉄道や地下鉄、バスの従業員、学校の教師、郵便局員、自動車などの製造工場で働く人たちには組合があり、待遇改善を経営側と交渉するが、シティの労働者たちは、個人として自分の雇用条件を交渉する。
上司による査定が納得できない時は、その上司や、そのまた上司や、人事部を相手に交渉する。
どうしても納得出来なければ、弁護士を雇い、法的手段に訴えることもある。
これらの行為は、あくまでも個人的なことがらであり、よほど親しくない限り、同僚や他の社員に相談しないし、力も借りない。
その意味では、彼らは孤独であるかも知れない。
しかし、孤独は人間をたくましくもする。
日本のように、ホワイトカラーのサラリーマンにも（時には管理職にも）労働組合があって、雇用を守ってくれる仕組みはある意味で社会主義的であり、世界でも例がない。
その点、日本のサラリーマンは恵まれていた、といっていい。
「恵まれていた」と過去形で書いたのは、バブル崩壊の後遺症から抜けきれず、不景気が続いている現在、この仕組みが機能不全に陥っているからである。
また、別の問題もある。
当たり前のように、組織から庇護されてきた日本のサラリーマンが、個人として全くひ弱になってしまったことだ。
集団の中の一員としては強いが、組織を離れた個人としての強さが日本のサラリーマンにはない。
これまで、集団の中の一人として、企業から、そして組合から、手厚く庇護されて来たのだから、これは無理からぬことなのである。
だが、日本の失業率が五パーセントを超え、実質的には一○パーセントに近いといわれるこの時代、組織の中にあっても外にあっても、「自分は自分であり、他のどの人とも同一では、などという個人としての強烈な自負と覚悟を持たないと、生き抜くことは難しい」
そうした自負を持つには、他人から自分を差別化出来るだけの、専門的な能力と経験がなくてはならない。
二○○二年十二月に厚生労働省の自殺防止有識者懇談会が出したレポートによれば、自殺の理由の第一位は「健康問題」で、第二位が「経済、生活、勤務の問題」である。
そして今、後者の理由による自殺が急増している。
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